投票で
決めた街

終戦の時点で、この街には産業がありませんでした。もともと住むための街として伸びてきた場所です。工場を持たず、港を持たず、観光地でもない。

それが、平時には強みでした。静かで、空気がよく、大阪と神戸の両方に通える。人が集まってきたのは、そのためです。

ところが焼け跡に立つと、同じ性質がそのまま弱みになります。

市街地のおよそ三割が焼け、人口の半分が焼け出された。建て直すには金が要る。けれど税を生む産業がない。当時の記録には、復興するにも財源の手だてがない、という趣旨のことが書かれています。

それでも、街は動き始めていました。五か年の計画を立てて、焼けた市街地の区画整理に着手しています。道を引き直し、宅地を整え、公共施設を戻す。金がないなかで、できるところから手をつけていた。

ただ、それだけでは足りないことも分かっていました。区画整理は、どの街でもやる復興の手順です。それを普通にこなしただけでは、どこにでもある画一的な街に戻る。芦屋が芦屋であるための根拠が、別に要る。

そこで出てきたのが、隣の自治体と一緒になるという構想でした。単独で立ち直れないなら、大きな枠に入る。当然の発想です。実際、戦後の再建にあたって、隣接する自治体との合併が検討されています。

芦屋は、その道を選びませんでした。

合併すれば、この街の性格は薄まります。周囲と同じ規格の復興計画に組み込まれ、住宅都市としての特色は出しにくくなる。そう考えた人たちが、別の道を探し始めました。

日本国憲法の第九十五条に、こういう規定があります。

ひとつの地方公共団体だけに適用される特別法は、その地方公共団体の住民の投票で過半数の同意を得なければ、国会は制定できない。

国が特定の街のためだけに法律をつくるときは、その街の住民に直接聞かなければならない、という仕組みです。国会が勝手に決められない。

戦後の数年間、この仕組みを使った法律が、いくつかの都市で次々とつくられました。広島平和記念都市建設法。長崎国際文化都市建設法。京都国際文化観光都市建設法。別府国際観光温泉文化都市建設法。名前を見れば分かるとおり、ほとんどが観光都市を目指すものです。国から特別な援助を引き出して、人を呼ぶ街をつくる。

芦屋も、この仕組みに目をつけました。

ただし、目指したものが違います。観光都市ではなく、住宅都市。人を呼ぶのではなく、人が住む。全国で十数件あるこの種の特別法のなかで、住宅都市を掲げたのは、芦屋だけでした。

復興の財源は欲しい。けれど、そのために街の性格を変えるつもりはない。国の枠組みを使いながら、中身は自分たちで決める。かなりしたたかな構想です。

法律の第一条には、目的が書いてあります。

芦屋市が国際文化の立場から見て恵まれた環境にあり、かつ住宅都市としてすぐれた立地条件を有していることにかんがみて、同市を国際文化住宅都市として外国人の居住にも適合するように建設し、外客の誘致、ことにその定住を図り、わが国の文化観光資源の利用開発に資し、もって国際文化の向上と経済復興に寄与することを目的とする。

長い一文ですが、要点は三つです。

芦屋は住宅都市として恵まれた立地にある。外国人が住める街にする。呼ぶだけでなく、定住してもらう。

昭和二十六年の法律です。占領下にあって、外国人といえばまず連合国の関係者を指していた時代に、その人たちが住み着く街をつくると言っている。観光客として来て帰るのではなく、住む。

第四条には、国と地方公共団体の関係機関は、この建設事業ができる限り援助しなければならない、という趣旨のことが書かれています。援助が受けられる、ではありません。援助しなければならない、です。

芦屋はこの一文のために、この法律をつくったと言ってもいいと思います。

法案は、昭和二十五年の十二月に国会で可決されました。市制施行から十年目の年です。

ただし、これで成立ではありません。憲法九十五条があります。芦屋市民の過半数が同意しなければ、法律にならない。

住民投票は、翌昭和二十六年二月十一日に行われました。

有権者は二万三千八百二人。投票率は五割五分から六分のあいだでした。二か月後の四月に行われた市議会議員選挙の投票率が八割七分ですから、それと比べると明らかに低い数字です。

なぜ低かったのか。理由として挙げられているのは、この投票の意味がまだ市民に理解されていなかったことです。国会で通った法律に、なぜ自分たちの投票が要るのか。憲法ができてまだ四年でした。住民投票という手続きそのものが、多くの人にとって初めてだったはずです。

そういう条件のもとで、投票所へ行った人たちがいました。

有効投票一万三千二百三十七票。賛成一万二百八十八票、反対二千九百四十九票。無効百六十三票。

賛成が、七割七分六厘。

賛成の多さより、反対の存在のほうに目が行きます。

二千九百四十九人が、反対に票を入れています。国から援助を引き出すための法律です。復興の財源になる。それでも、およそ四人に一人が反対した。

何を心配したのかは、記録からは分かりません。外国人の定住という文言を不安に思った人がいたかもしれない。国の援助と引き換えに、街のことを国に決められるようになるのを嫌った人がいたかもしれない。住宅都市という性格が固定されることで、商売がしにくくなると考えた人がいたかもしれない。

どれも推測です。書き残されていないので、分かりません。

ただ、二千九百四十九という数字がそこにある、ということだけは確かです。

投票というのは、賛成した人の数を数えるための仕組みではありません。反対した人がいたことを、記録に残すための仕組みです。七割七分の賛成という結果は、二割三分の反対が可視化されたうえで成り立っています。

いまこの街に住んでいる人の多くは、この投票のことを知りません。けれど、自分が住んでいる街の性格が、七十年以上前に一万三千人の投票で決まったものだということは、知っておいていい事実だと思います。

昭和二十六年三月三日。芦屋国際文化住宅都市建設法が公布されました。法律第八号です。

この年の法律のうち、八番目。年が明けてから二か月で、国会で通った法律が七本しかなかった時期に、九十五条の手続きを経て成立しています。

以後、この街は「国際性と文化性あふれる住宅都市の形成」という目標のもとで、街づくりを進めることになります。

もうひとつ、この法律には実務的な仕掛けがあります。施行の時点で執行中だった芦屋特別都市計画事業を、そのまま国際文化住宅都市建設事業とみなす、という条項です。つまり、すでに始まっていた戦災復興の区画整理が、法律の成立と同時に「建設事業」の名前を与えられ、国の援助の対象になった。新しく何かを始めるのではなく、やっていたことに看板を掛け替えて、財源を引き込んだわけです。

この法律は、いまも生きています。廃止されていません。昭和二十六年に決めた一行が、七十年以上たった現在も、この街の法的な性格を規定し続けている。

二十年後の昭和四十六年、市は総合計画を策定します。その指針になったのが、この建設法でした。海を埋め立ててできた土地をどう使うか、という判断も、この法律を軸にして下されています。良質な住宅と良好な住環境を整備する、という方針です。工場でも、商業地でも、遊園地でもなく。

そのあたりは、次の回で書きます。

芦屋を歩いていると、静かだという印象を持ちます。

大きな工場がない。大きな商業施設がない。観光バスが来ない。夜になると、通りは早く暗くなる。

この静けさを、雰囲気だと思っている人が多いと思います。高級住宅地だから、上品だから、住んでいる人の趣味がいいから。そういう説明で片づけられることが多い。

けれど、そうではありません。

この街は、工場を持たないことを選び、観光地にならないことを選び、住むための街であることを法律に書き、その法律を通すかどうかを住民に問い、七割七分の賛成で通した。静けさは、その結果です。

第一話で、六麓荘の建築協定のことを書きました。一区画四百平方メートル以上、一戸建てのみ、商業施設は不可。あれは昭和三年に、大阪の実業家たちが山の上の一角について決めたルールです。

昭和二十六年の建設法は、それを市全体に広げたものだと言えます。誰かが紙の上で線を引いて、そのとおりに街ができていく。この街は、その決め方を二度やっています。そして、この先もう一度やることになります。■

この回に、目に見える史跡はありません。法律と投票の話なので、歩いて確かめられるのは「ないもの」です。

JR芦屋駅で降りて、駅前を見てください。人口九万人を超える市の中心駅です。それにしては、駅前に大きな商業ビルが少ない。観光案内所がない。土産物屋がない。あるのは、住宅と、住んでいる人のための店です。

そのまま南へ歩いて、市役所へ。ここで昭和二十六年二月十一日に、二万三千八百二人の有権者のうち一万三千人あまりが投票をしました。建物は変わっていますが、場所は同じ精道町です。

最後に、適当な住宅地の道を一本選んで、端から端まで歩いてみてください。工場の音がしないこと、大型の看板がないこと、道が住むための幅でできていること。それが全部、選んだ結果だということを思い出しながら。